縮尺1/20,000程度の広域地図で、調査対象ポイントの同心円を1km毎くらいに地図の端まで書き込む。これを仮設定の商圏とし、交通発生源となるマンション、アパート、団地、駅、商業施設、工業団地、幹線道路などをマークしておく。

商圏は大型商業施設で県外から車で来るようなケースは除いて、所要時間5分程度と言われている。

5分は徒歩だと200〜300mまで、時速12kmの自転車ならば1kmぐらい、平均時速30kmのバイクや自動車ならば2.5kmほど。

目安としては商圏が円形だとすると(円形でない場合もある)徒歩で5分の商圏だと人口密集地で500世帯ほど、自動車での5分なら同様に25,000世帯ほどをカバーする。

但し、踏切、陸橋、地下道、河川横断のような要素は商圏を分断してしまうの可能性があるので注意が必要。より詳細な住宅地図では、駅の出入り口、交差点、競合となりそうな物件、関連店舗をチェックしておく。

幹線道路については通行量の計測(或いは参考データ)、各方角からの視認性の確認を行う。

関連店舗や競合となりえそうな店舗には、客数を確認して自身の商材とザックリ掛け算して売上げの予想を立てる。客数×客単価。